2023年の保険適用での体外受精の治療成績

40歳未満で胚移植をされた場合、3回までの累積妊娠率は実に93%を超えており、5回行えばほぼ100％となりました。一方で40〜42歳で胚移植をされた場合でも、3回までの累積妊娠率は92%となっています。当初予想していたよりもかなり高い数値となり、安堵しております。また現在、流産を抜いた累積出産率を解析中です。

2022年4月より人工授精や体外受精などの不妊治療に対し、公的保険が適用（一部、保険適用外医療あり）となりました。
対象となる治療は、人工授精、採卵、体外受精、顕微授精、胚培養、胚移植、胚凍結保存となります。
保険と自費の混合診療は認められていないため、治療内容が制限される場合もございますが、当院では医療の質を保ちながら、なるべく「保険診療」を優先し治療を行ってまいります。

不妊治療保険診療をお受けになる条件が厚生労働省より定められています。

1. 保険適用には、その周期のうちにパートナーも必ず同席の必要があります（初診時ではありません、治療周期の初回かその周期中です）。また、特別な事情があり来院不可の場合は、女性の診療時に女性の携帯テレビ電話etcで医師と治療の意思確認をすることも可能（ただしその際に、医師に身分証の提示が必須）です。
2. 保険適用には病院で婚姻関係の確認が義務づけされました。初回の治療時（保険適用）までにご準備ください。初診時でも構いません。以下の治療同意書や誓約書は病院で用意いたします。
   • ・婚姻関係で同姓の場合
     →口頭で可、さらに治療同意書
   • ・婚姻関係で別姓の場合
     →戸籍謄本または住民票（同一世帯の場合）
   • ・事実婚
     →住民票（同一世帯の場合）、子供の認知誓約書、配偶者がいないこと

※保険適用には、男性女性両方とも日本の保険証をお持ちになっていらっしゃることが、義務化されています。

• 2022年4月からの体外受精保険適用について
• 保険適用費用（2024年6月〜）
• 自費診療費用（2022年4月〜）
• 東京都「先進医療助成金」について